子どもの歯列矯正は医療費控除の対象？e-Taxで簡単に申請できた体験談

こんにちは、HANAです。

娘たちが中学生の時、二人同時に歯列矯正を始めました。

もともと計画していて費用は蓄えていたとはいえ、決して小さな金額ではありません。

そんな中で知ったのが「医療費控除」という制度です。

正直なところ、私は最初、

「確定申告って難しそう」
「税務署に行かないといけないのかな」

と思っていました。

でも実際にやってみると、自宅からe-Taxで申請できて、思っていたよりずっと簡単でした。

さらに、還付金が戻ってきただけでなく、その後の住民税にも反映されました。

これは、知っているか知らないかで大きな差が出る制度だと感じています。

今回は、子どもの歯列矯正費を医療費控除で申請した体験についてお話しします。

子どもの歯列矯正は医療費控除の対象になる？

子どもの歯列矯正は、すべてが対象になるわけではありません。

一般的に、

• 噛み合わせの改善
• 発育上必要な治療

など、治療目的で行う矯正は医療費控除の対象になります。

一方で、大人の美容目的の矯正は対象外になることがあります。

詳しい判断は国税庁の案内（医療費控除の対象となる歯の治療費の具体例）を確認することをおすすめします。

私が医療費控除を申請しようと思った理由

娘たちの矯正費用は大きな支出でした。

教育費、部活動、高校進学準備など、子育てにはさまざまなお金がかかります。
（高校入学にかかった費用の内訳はこちら）

だからこそ、

「使える制度はきちんと利用したい」

と思いました。

知らなかったら、そのまま申請せずに終わっていたかもしれません。

実際の申請は思ったより簡単だった

私が利用したのはe-Tax（国税電子申告・納税システム）です。

必要だったのは、

• マイナンバーカード
• 医療費の資料
• スマートフォンまたはパソコン

くらいでした。

税務署へ行く必要もなく、自宅で手続きを進めることができました。

もちろん入力項目はありますが、画面の案内に沿って進めれば、思っていたほど難しくありませんでした。

行き詰まったり不明なことが出てきたらAIに相談しながら、30分ぐらいで完了しました。

還付金だけではなく住民税にも反映された

私が特に驚いたのはここでした。

医療費控除というと、

「税金が少し戻ってくる制度」

というイメージしかありませんでした。

でも実際には、

• 所得税の還付
• 翌年度の住民税の軽減

という形で反映されます。

ここで注意したいのは、住民税は「後払い」のため、還付金として振り込まれるわけではないことです。

住民税は翌年6月以降に請求されるため、医療費控除の効果は翌年度の住民税額が減る形で反映されます。

私は最初、

「還付金しか戻らない」

と思っていたので、住民税にも影響があることを後から知って驚きました。

具体的な金額は収入や家族構成によって異なるため控えますが、大きな医療費がかかった年は確認する価値がある制度だと感じています。

※税制は変更される場合があります。最新情報は国税庁やお住まいの自治体でご確認ください。

歯列矯正は家計計画にも入れておきたい支出

歯列矯正のような支出は、毎月発生するものではありません。

だからこそ、

• 高校入学
• 修学旅行
• 車検
• 家電買い替え

などと同じように、

事前に計画へ入れておくことが大切だと感じています。

歯列矯正のような大きな支出は、我が家では10年支出計画表にも反映しています。
（教育費10年計画の立て方はこちら）

「いつ・いくら必要になるのか」

が見えるだけで、不安はかなり小さくなります。

我が家の家計管理の全体像は、こちらの記事でまとめています。
家計管理の方法を公開｜毎月の収支をシンプルに整えた3ステップ

また、こうした大きな支出があっても慌てずにいられるのは、生活防衛資金を確保しているからでもあります。
（生活防衛資金についての記事はこちら）

まとめ

娘たちの歯列矯正費は大きな出費でした。

でも医療費控除を申請したことで、負担を少し軽くすることができました。

そして何より、

「確定申告は難しそう」

と思い込んでいた自分に、

「意外とできるじゃん」

と思えたことが大きかったです。

もしお子さんの歯列矯正や高額な医療費があった年は、一度医療費控除を確認してみてください。

知らないまま終わってしまうのは、もったいない制度だと思います。